多様化している葬儀

葬儀が多様化してきている

葬儀が多様化してきている 高齢化の波が押し寄せている昨今、冠婚葬祭の中で葬儀の数が増えていることは紛れもない事実でしょう。国際社会の影響を大きく受け様々な場面で多様化が叫ばれ、現在では葬儀という場面でも多様化が起きています。一昔前までの葬儀の形ももちろんまだ多く残っていますが、様々な価値観が認められてきている現代社会において、葬儀という厳かであった儀式さえも多様化の波は確実に押し寄せてきています。

葬儀は亡くなった方のために、その方に残された人たちで偲ぶというのが定説でしょう。しかし、あえて本音を言えば亡くなった方の親族の見栄だったり、故人の友人知人への義理だったりしているのではないでしょうか。1984年公開の、葬儀をテーマにした映画でもそういった本質をコミカルに付いて大きな話題になりました。多くの人が葬儀の本質を分かっていながら、いざ身内が亡くなるとステレオタイプのものを行っていました。本質を理解しているが故、自分のは大げさにして欲しくない、近親者のみでひっそりと行って欲しい、葬儀自体行わないで欲しいと考えている人が実際には多いのではないでしょうか。

また、命あるうちに感謝の気持ちを伝えたいと生前葬を行う人も珍しくなくなってきました。最近では大手企業の元社長が生前葬を行い、話題となりました。生前葬を行えば亡くなる本人の希望そのものの形でお別れができます。亡くなってからではなく、生きている間に直接お礼を伝えてお別れをすることが可能となります。本来、葬儀は故人の意向を反映させるべきだと多くの人が考えるようになってきたのだと推測されます。つまり、葬儀の多様化は生前の故人の思いに寄り添い、それを表現できる葬儀をしてあげたいという残された者の思いがだんだんと具体化されていった結果なのです。

一方、経済的な理由で一般的な葬儀を行えない人が増えているのも事実です。近親者のみで行う葬儀にしても簡単にできる額ではありません。日々の生活を支えていくことで精一杯の家庭ではその費用を捻出するのは不可能な状態です。また、葬儀後に起こる問題として、埋葬する場所のお墓や納骨堂などの確保もあげられます。お墓を購入したり維持したりするのにはそれ相応の金額がかかります。そのような背景から自治体などが運営している共同墓地や共同納骨堂の需要が増えてきています。もちろん、無料ではありませんが破格の金額で納骨ができ、その後の管理費がかからない所もあります。葬儀の多様化が進む中でかかる金額についても忘れてはいけません。

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